ブラックでも借りられる消費者金融・カードローンを厳選｜お金が借りられない時の対処法

といった悩みを抱える人も多いでしょう。

これまで支払いの遅延やケータイ代を滞納して強制解約になってしまった場合など、信用情報に事故情報として記録されてしまい、ブラックとなってしまいます。

結論から言うと、ブラックになってしまった人は大手消費者金融で借入をすることは難しいでしょう。

そこで、今回はブラックの人が審査通過できない理由や、ブラックでお金を借りられない時の対処法、注意点などについて詳しく紹介していきます。

アイフルの貸付条件
■商号：アイフル株式会社
■登録番号：近畿財務局長(14)第00218号
■貸付利率：3.0%～18.0%（実質年率）
■遅延損害金：20.0％（実質年率）
■契約限度額または貸付金額：800万円以内(要審査)
■返済方式：借入後残高スライド元利定額リボルビング返済方式
■返済期間・回数：借入直後最長14年6ヶ月（1～151回)
■担保・連帯保証人：不要

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ブラックでも借りられる？借りられる消費者金融診断

3ヶ月以上、携帯や光熱費などあらゆる支払いを滞納してしまった方や、強制解約などをした方はブラックとなります。

そうした方でも、審査が柔軟な『中小消費者金融』であれば借り入れができる可能性があります。

例えば、セントラルやフタバなどであれば、状況に応じて借入の相談が可能なので、まずは相談してみましょう。

一方で、借入審査に落ちてしまった方の中で、複数社に借入審査をした方はそれが原因で落ちてしまっている可能性があります。

そうした場合は大手消費者金融で借り入れができるので、問い合わせてみましょう。

金融ブラックの人が消費者金融の審査に通過できない理由

そもそも、消費者金融などの貸金業者は貸付をする前に返済能力の有無を必ず確認されます。

貸付をする業者からすると、返済が難しい人に貸付をして、滞納し続けた場合損失が大きくなってしまう可能性があるため、慎重に調査します。

もちろん、ブラックでなければ必ず審査に通過できるというわけではありませんが、貸金業法では次のように定められています。

・多重債務問題の解消には「金利」の制限とともに、「借入総額」の制限が必要
・全ての借入れについて、①借入れの際の返済能力の調査義務、②返済能力を超える貸付けの禁止
引用：貸金業法の改正

仮に自分がブラックだと知っていて、どうしてもお金が欲しいからと言って虚偽の申告をしたとしても、信用情報に関する情報を偽造することはできないため、100％バレてしまいます。

信用情報機関は次の3つの団体が存在します。

• 全国銀行個人信用情報センター
• シー・アイ・シー（CIC）
• 日本信用情報機構（JICC）

信用情報機関は各金融機関の業態ごとにあり、運営元が異なります。

信用情報の登録機関もそれぞれ異なるため、以下の表を参考にしてください。

信用情報機関の団体と記録一覧

項目	概要	KSC	CIC	JICC
申込に関する情報	氏名・生年月日・電話番号・申込日・勤務先の名称・連絡先等	6ヵ月	6ヵ月	6ヵ月
契約に関する情報	契約の種類・契約日・取引金額等	5年	5年	5年
返済に関する情報	入金日・完済日等	5年	5年	5年
延滞に関する情報	延滞有無・延滞解消日等	5年	5年	5年
貸付自粛情報	本人に浪費癖があって自ら貸付の自粛を申し出た事実	5年	5年	5年
自己破産	自己破産の事実等	5年	5年	5年
個人再生	個人再生の事実等	–	5年	10年
任意整理	任意整理の事実等	–	5年	10年

ブラックリストとは？

ブラックリストは一般的に信用情報機関に金融事故として情報が登録されていることを指します。

金融事故は次のような金融トラブルが起きた際にブラックリストに登録されてしまいます。

また、金融ブラックになってしまうと消費者金融でお金を借りられないだけでなく、クレジットカードや住宅ローン、自動車ローンなどの各種ローンの審査に通らなくなるため、注意が必要です。

延滞

予定していた期日までにお金を返さないと延滞となります。

数日の延滞であればすぐに信用情報に情報が登録されてしまうことはありませんが、返済期日から3ヶ月などの長期間返済ができずにいると、信用情報に事故情報として記録されます。

仮にその後に全額返済したとしても、すぐに情報が消えることはありません。

事故内容によっても異なりますが、一般的に信用情報に登録された事故情報は5年～7年ほどは残ってしまいます。

これまでにスマホ代、クレジットカード代、後払いサービスの利用などで返済期日を過ぎて支払いを行ったことがある場合、自分が知らないうちに事故情報が記録されていることもあります。

代位弁済

代位弁済は自分の借金を別の人に払ってもらうことを指します。

お金を借りた本人が返済できない場合、提携する保証会社が返済することで、代位弁済となるため延滞よりも重い金融事故になります。

お金を借りていた会社やカード会社からの連絡を無視しており、その後保証会社の連絡に切り替わった場合は既に代位弁済が済んでいる可能性もあるため、できるだけ早めに支払うようにすることが大切です。

債務整理

債務整理は返しきれなかった借金を減額してもらったり、自己破産することを債務整理と言います。

債務整理には「任意整理」「特定調停」「個人民事再生」「自己破産」の4種類があり、それぞれで内容は異なりますが、債務整理をした時点で事故情報として記録されてしまいます。

債務整理は利用者にとって借金を減額できますが、貸した側からすると貸したお金が返ってこないことになるため、最も重い金融事故として記録されてしまいます。

金融ブラックでお金が借りられない時の対処法

続いて、金融ブラックでお金が借りられない時の対処法について詳しく紹介していきます。

緊急小口資金

緊急小口資金は一時的にお金が必要な場合に申請できる公的制度です。

10万円以下の融資であれば無利子、保証人なしで借入することができ、困窮した生活を立て直したい時などに使えます。

貸付上限は20万円となりますが、お住まいの市区町村での窓口で簡単に申請できるのも特徴です。

生活困窮者自立支援制度

生活困窮者自立支援制度は最低限度の生活を維持することができなくなる恐れがある人に対して、この状況に応じた支援を行い、自立の促進を図ることを目的にしている制度です。

自立相談支援事業や住居確保給付金の支給、就労準備支援事業などのサポートが受けられて、住居のない人でも衣食住を提供してくれます。

生活福祉資金貸付制度

生活福祉資金貸付制度は低所得者、障碍者世帯又は高齢者世帯に対して資金の貸付と必要に応じて相談支援を行い、安定した生活を送れるようにすることを目的としている公的制度です。

貸付資金は、総合支援資金、福祉資金、教育支援資金、不動産担保型生活資金の4種類です。

クレジットカードのキャッシング枠

クレジットカードのキャッシング枠を利用するのも良いでしょう。

クレジットカードのキャッシング枠とはクレジットカードのキャッシング機能を使用して現金を借りられることを指します。

多くのクレジットカードではショッピング枠とキャッシング枠が設けられていますが、手元のクレジットカードにキャッシング枠が付帯していれば審査などは不要ですぐにお金を借りることができます。

全てのクレジットカードでキャッシング枠が使えるというわけではありませんが、現在クレジットカードを保有している場合は、手元のクレジットカードにキャッシング枠が付帯しているか確認してください。

付帯していればコンビニのATMなどで簡単に借入できます。

契約者貸付制度

契約者貸付制度とは、加入している保険の解約返戻金の一定の範囲内で保険会社から貸付を受けることができる制度です。

加入している保険は解約する必要がなく、保障を継続できます。

ただし、貸付を受けた部分に関しては利息が発生するため、注意が必要です。

仮に契約者が夫で被保険者が妻の場合、配偶者でも貸付を受けることも可能です。

質屋

質屋は簡単に説明すると、自分が保有している品物を預ける代わりにお金の融資を受けることができる店舗です。

期限までに元金と利息を支払うことができれば預けた品物は返してもらえるため、大切な品物を失うことはありません。

質屋は銀行や消費者金融などでお金を借りるのとは違い、返済できなくても品物を失うだけで済む点がメリットです。

ブランド品やチケット、時計、パソコンなどさまざまな品物が対象となりますので、自宅にある値が付きやすいものを集めてみると良いかもしれません。

金融ブラックの人がお金を調達する時の注意点

ここからは、金融ブラックの人がお金を調達する時の注意点について紹介していきます。

闇金からお金を借りる

どうしてもお金が必要だからと言っても、闇金からお金を借りることは絶対にしないでください。

お金に困っている人は通常の心理状態ではなく、ついつい甘い言葉に誘われて闇金などの怪しい業者に手を出してしまいがちです。

ですが、闇金からお金を借りれたとしてもその後の返済ができなかったり、不当な請求をされたりなどのケースが起こる可能性も高いため、注意が必要です。

また、闇金からお金を借りると頻繁に催促の連絡がきたり、自宅まで催促がくる可能性もあるため、絶対に利用しないでください。

特にSNSや掲示板では「誰でも10万円借りれる！」「審査不要！」と言った甘い誘い文句で近寄ってくるため、注意しましょう。

クレジットカードの現金化はしない

ネットではクレジットカードの現金化ができるという情報もありますが、クレジットカードの現金化は危険です。

そもそも、クレジットカード会社の利用規約では現金化をすると利用停止になる旨が記載されています。

クレジットカードを現金化することは現在の法律で違反となることはありませんが、今後クレジットカードが利用できなくなったりなどの支障が出る可能性が高いため、注意が必要です。

複数のカードローンに申込をしない

どうしてもお金が欲しいからと言っても、複数のカードローンに申込はしないように気を付けてください。

消費者金融で借入を考えている人はどこでもいいからとりあえずお金が欲しい！と考える人も多いでしょう。

複数のカードローンに申込をすると、その情報が信用情報に記録されてしまうため、通るものも通らなくなってしまいます。

消費者金融でお金を借りる時の一番の近道は1社に絞って申込をすることです。

友人からは借りない

お金に困っていても友人からは借りないようにしましょう。

もちろん、優しい友人や昔からの信頼できる友人にお金に困っていることを話せばお金を貸してくれることも多いでしょう。

しかし、どれだけ信頼関係を築けていてもお金が絡んでしまうと仲が悪くなってしまい、これまで通りの関係が築けなくなることもあります。

すぐに返せばいいと思っていても、約束していた日にちから返済がどんどん遅れてしまうと、関係が悪くなるため注意が必要です。

また、友人だけでなく恋人や家族も同様です。

返済計画を立てる

お金を借りる時は、返済計画をしっかり立てることも重要なポイントです。

お金を借りられたとしても、その後の返済が難しい場合は借金がどんどん膨らんでしまいます。

また、返済ができないからといって、借金を借金で返済する人も多く、最終的に返せないくらいの借金になっているケースもあります。

とりあえずお金が欲しい！という気持ちも分かりますが、借りた後の返済についても考える必要があることを覚えておきましょう。

実は金融ブラックではないケースもある

自分が金融ブラックだと思っていても、実は金融ブラックではないケースもあることをご存じでしょうか。

例えば、これまでに滞納した期間こそあったものの、滞納期間がそこまで長くないために信用情報に記録されていないケースもあるのです。

また、信用情報に事故情報が記録されていたとしても一生消えないというわけではなく、一定期間経過すると履歴は全てクリアな状態に戻ります。

このように、自分が金融ブラックだと思い込んでいるだけで、実は金融ブラックではいない可能性もあるため、一度自分の信用情報を開示して調べてみることをおすすめします。

ブラックリストの信用情報を開示する方法

信用情報機関名	申請方法	詳細
全国銀行個人信用情報センター(KSC)	郵送のみ	開示手数料1,000円（送料含む） チケット事務手数料124円
株式会社 シー・アイ・シー(CIC)	インターネット郵送窓口	開示手数料1,000円 ※窓口の場合500円 ※クレジットカード決済のみ
株式会社日本信用情報機構(JICC)	スマートフォン郵送窓口	開示手数料1,000円 ※窓口の場合500円

金融ブラックでない場合は審査通過できる可能性が高い

金融ブラックでなければ消費者金融や銀行のカードローン審査に通過できる可能性が高いです。

ただし、金融ブラックでないからと言って必ず審査に通過できるというわけではなく、次のような項目も審査対象となります。

• 安定した収入がある
• 年収の1/3を超える金額を申し込まない
• 在籍確認

これらに問題がなければ、一度消費者金融の審査申込をしてみることをおすすめします。

また、アコムやプロミスなどの大手消費者金融では事前に借入できるかどうかが分かる仮審査ができるため、一度試してみてください。

ブラックでも借りられる？審査が緩い消費者金融

ここからは、審査が緩い消費者金融について紹介していきます。

評価	★★★★★ / 5
即日融資	◎
審査期間	最短3分 ※状況によりご希望に添えない場合がございます。
審査	9時~21時
実質金利(年利)	3.0%~18.0% (初回30日間無料)
担保・連帯保証人	不要
学生	可能
電話番号	0120-201-810(9:00~18:00)

ブラックリスト情報の記録期間

項目	概要	KSC	CIC	JICC
申込に関する情報	氏名・生年月日・電話番号・申込日・勤務先の名称・連絡先等	6ヵ月	6ヵ月	6ヵ月
契約に関する情報	契約の種類・契約日・取引金額等	5年	5年	5年
返済に関する情報	入金日・完済日等	5年	5年	5年
延滞に関する情報	延滞有無・延滞解消日等	5年	5年	5年
貸付自粛情報	本人に浪費癖があって自ら貸付の自粛を申し出た事実	5年	5年	5年
自己破産	自己破産の事実等	5年	5年	5年
個人再生	個人再生の事実等	–	5年	10年
任意整理	任意整理の事実等	–	5年	10年